就職統計情報
修士課程を卒業した人の進路状況について、表にまとめました。３～４割の人々がそのまま本学の博士課程に進学します。就職先としては、官公庁（気象庁など）、資源開発関係（石油関係等）など地球惑星科学に関係する分野を初め、ソフトウエアやシステムエンジニア関係などを含む情報分野も割合が高いです。また、銀行・保険関係やマスコミ・出版関係へ進む人も毎年います。高校などの教員になる人は昔と比べると減少しています。
最近は就職活動の開始時期が早くなりました。そのため、就職を決めたあとに研究を開始する場合も多々あります。研究の面白さは、研究を実際にしてみないと分からないところがあり、就職を決めていたのを、卒業間際に博士課程への進学に変更した人もいます。一方で、就職活動に時間をかけすぎたため研究が疎かになり、修士論文を提出できず、就職もできないケースも見られます。就職活動と研究の両立は十分注意して行なうことが大切です。また、教員志望の場合は、必要な教育関係の単位を取得しなければならないので注意して下さい。
博士課程に進学した場合、３～４年で博士論文を書き上げて博士号を授与される人が多数を占めます。３年間修了した後、就職をし、その後１～２年で博士論文を提出して、博士号を受ける場合もあります。博士課程の在学年限は５年です。
博士号取得後課程の卒業生の多くは、ポスドク（諸研究機関の期間研究員、日本学術振興会のＰＤ研究員、海外の大学・研究所の研究員、日本の大学・研究所の研究員など）となり、研究者としてのキャリアを歩み始めます。中には、ポスドクを経ず、常勤の研究職（大学・研究所）に直ちに採用される割合もあります。
博士課程を終えた後、研究者として進むのでなく、専門性を生かして、様々な分野で活躍している人もいます。官公庁、一般企業に就職する方もいますし、中にはマスコミなどに就職する場合もあります。分野によっては博物館などに就職する場合も少なくありません。
■修士課程修了者進路■
| 修了年度 |
H28 | H29 | H30 |
H31 R1 |
R2 | 詳細 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 本専攻博士課程へ進学 | 27 | 24 | 32 | 30 | 30 | |
| 他大学博士課程・海外大学院へ進学 | 3 | 1 | 0 | 2 |
2 |
東京大学大学院（総合文化研究科、新領域創成科学研究科） 大阪大学大学院（基礎工学研究科、理学研究科） |
| 大学再入学など | 0 | 3 | 2 | 0 | 0 | |
| 教員 | 0 | 0 | 0 | 1 | 2 | 細田学園中学校・高等学校、学校法人神戸学園 |
| 官公庁・特殊法人（研究機関含む） | 11 | 10 | 1 | 5 | 9 | 文部科学省、気象庁、特許庁、神奈川県庁、（独）石油天然ガス金属鉱物資源機構、国土地理院、日本気象協会、環境省、海上保安庁、国土交通省、金融庁、総務省、内閣官房内閣情報調査室、宇宙航空研究開発機構、電力中央研究所、科学技術振興機構、情報処理推進機構、日本原子力研究開発機構、鉄道総合技術研究所 |
| 製造業 | 6 | 1 | 5 | 8 | 14 | NEC、日立製作所、合同資源、三井化学分析センター、三菱電機、ダイキン工業、Panasonic、デンカ、日鉄住金テクノロジー、セントラルエンジニアリング、理想科学工業、JX金属、ソニー、旭化成ワッカーケミカル、エリジオン、マイクロンメモリジャパン、ブリジストン、サンディスク、共和電業、東京応化工業(株)、富士通(株)、AGC（株）、（株）クボタ、（株）ニコン、キヤノン（株）、日本製鉄（株）、三菱マテリアル（株）三菱電機（株）日本重化学工業（株）、富士電機（株）（株）豊栄製作所 |
| 情報処理・情報サービス | 6 | 6 | 12 | 12 | 9 |
新日鐵住金ソリューションズ株式会社、SCSK株式会社、シンプレクス株式会社、株式会社ワークスアプリケーションズ、（株）フリークアウト、日本マイクロソフト株式会社、Acroquest Technology株式会社、三菱スペース・ソフトウエア、西日本電信電話株式会社、三菱総研ＤＣＳ、（株）ブレインパッド、日本IBM、伊藤忠ケーブルシステム（株）、アイテル（株）、日本電気（株）、富士ソフト（株）、（株）野村総合研究所、（株）LTS、シスコシステムズ合同会社、伊藤忠テクノソリューションズ |
| 顧問業・コンサルタント | 2 | 1 | 0 | 5 | 4 | ボストンコンサルティンググループ、JR東日本コンサルタンツ、社会システム（株）、三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング、メディカルイノベーション、構造計画研究所、アクセンチュア(株)、プロレドパートナーズ、デロイトトーマツコンサルティング合同会社、ベイカレントコンサルティング、PWCコンサルティング合同会社、シンプレクス（株）、テクノスデータサイエンスエンジニアリング（株） |
| シンクタンク | 4 | 0 | 0 | 2 | 2 | 日本総合研究所、野村総合研究所、大和総合研究所、（株）船井総合研究所 |
| 金融保険業 | 5 | 5 | 4 | 6 | 0 | 三井住友海上火災保険(株)、三菱東京UFJ銀行、東京海上日動火災保険、三井住友信託銀行、大和証券、八十二銀行、朝日生命、野村證券、みずほ証券、PWCコンサルティング合同会社、住友生命保険、みずほ銀行、野村アセットマネジメント（株） ウェルズ・ファーゴ証券(株)、三井住友銀行、あいおいニッセイ同和損害保険、トーア再保険(株)、JPMorganSecuritiesJapanCo.Ltd |
| マスコミ・出版 | 0 | 2 | 4 | 1 | 2 | 日本放送協会、株式会社テレビ朝日、日本経済新聞、東京書籍（株）、日本テレビ放送網（株）、（株）自遊人、丸善出版 |
| 商社・卸売・不動産 | 0 | 1 | 1 | 0 | 2 | 丸紅株式会社、（株）リッチロード、（株）ニトリ、住友商事（株）、（株）オープンハウス |
| 運輸・旅行 | 1 | 2 | 0 |
0 |
0 | 西日本旅客鉄道株式会社、日本航空株式会社、全日本空輸 |
| その他 | 4 | 5 | 6 | 2 | 4 | 日本調剤(株)、住化分析センター、キャブ(株)、JX石油開発（株）、（株）九電工、三井石油開発（株）、東京化学同人、 エムアールアイリサーチアソシエイツ(株)、石油資源開発（株）、黒瀬商会、(株)リクルートキャリア、日本エヌユーエス(株)、 ＮＴＴデータ経営研究所、国際石油開発帝石(株)、ＡＴカーニー、セコム(株)、応用ＲＭＳ(株)、(株)トモノカイ、日本物理探鑛（株）、(株)ディー・エヌ・エー、楽天グループ（株）、（株）ゼンショーホールディングス、国際航業（株） |
■博士課程修了者進路■
| 修了年度 | H28 | H29 | H30 |
H31 R1 | R2 | 詳細 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 大学再入学，研究生受験準備など | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | |
| 官公庁・特殊法人（研究機関含む） | 18 | 14 | 13 | 20 | 12 |
明治大学ポストドクター、国立研究開発法人海洋研究開発機構ポスドク研究員、武蔵野美術大学研究員、名古屋大学宇宙地球環境研究所研究員、Virginia Polytechnic Institute and State University（Postdoctral reseacher）、国立研究開発法人防災科学技術研究所契約研究員、産業技術総合研究所（特別研究員、学振PD）、国立極地研究所（助教、学振PD）高知大学ポスドク研究員、九州大学応用力学研究所（助教、学術研究員）東京海洋大学博士研究員、名古屋大学研究員、国立環境研究所高度技能専門員、産業技術総合研究所博士型任期付研究員、原子力研究開発機構研究職、(財)地域地盤環境研究所研究員、理化学研究所・計算科学研究機構特別研究員、台湾・中央研究院地球科学研究所博士研究員、早稲田大学助手、東京理科大学嘱託助教、京都大学防災研究所特別研究員、国土交通省国土地理院技術者、東京工業大学地球生命研究所研究員、ウィスコンシン大学特別研究員、九州大学（特別研究員、学振PD、学術研究員）、鹿児島大学特任助教、国立科学博物館（学振特別研究員）、金沢大学（学振特別研究員）、北海道大学博士研究員、国立天文台（学振特別研究員）、海洋研究開発機構（学振特別研究員）、大阪大学特任研究員、理化学研究所特別研究員、ハワイ大学IPRCポスドク研究員、琉球大学（特任研究員）、国立天文台（特任研究員）、 |
| 製造業 |
1 |
0 |
1 |
0 | 0 | 三菱電機（株）、三菱電機（株）情報技術総合研究所、（株）司測研 |
| 情報処理，情報通信，情報サービス | 1 | 2 | 0 | 0 | 0 | （株）ユー・エス・イー、（株）セック、（株）ソフトウェアクレイドル、PROMETECH |
| 金融業 | 1 | 0 | 0 | 0 | 0 | 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券（株） |
| その他就職 | 1 | 0 | 0 | 2 | 1 | ＪＸ金属株式会社、フューチャー(株)、三菱総合研究所、（株）クニエ |
| その他 | 0 | 1 | 0 | 0 | 0 |